（1月29日掲載）

サンフランシスコ・ベイエリア大学間連携ネットワーク（ＪＵＮＢＡ）は１月13日、バーリンゲームのホテルで環境問題をテーマとしたシンポジウムとテクノロジーフェア「ＪＵＮＢＡ　２００９」を開催し、日米の研究者、投資家、政府関係者らによる研究戦略の発表や意見交換が行われた。

午前中に行われたシンポジウムでは、2008年7月に開催された北海道洞爺湖サミットで議論された、地球温暖化問題への取り組みを踏まえ、具体的に日米の大学や研究機関らがどのように協力して共通の問題に取り組むことがきるかなどの発表があった。鹿児島大学ＶＢＬ米国シリコンバレー事務所所長でＪＵＮＢＡ会長の井手祐二氏は、「環境問題の改善には日本と米国が協力しなければならない」と話した。

カリフォルニア大サンディエゴ校のスティーブン・ラリエ副学長は大学キャンパス全体が排出する温室効果ガス（ＣＯ２）量の削減を1998年から、学生らを先頭に立たせた取り組みを実践するなどで成果を挙げたことを発表した。

ベンチャーキャピタル（ＶＣ）などの投資家らは、学生らが大学発の研究成果を利用し、直接ビジネスに活用できるための協力を積極的に行っていくなどと意見が一致した。ＶＣのアミドザッドのサイード・アミディ氏は「成功したいという意思があるチームには投資する」と話した。

午後には、日米20の大学や研究機関が研究成果などの開示を行い、発表も行った。

前日の１月12日に行われたＪＵＮＢＡ加盟大学によるサミットでは、環境問題への今後の取り組み方が議論された。「若い人材の養成が環境問題の解決にとって重要である。国際的感覚なしではできないので、海外に積極的に出てもらう」（井手ＪＵＮＢＡ会長）と海外経験を学生に多く提供することで意見が一致した。

今回のイベントの共催は在サンフランシスコ日本総領事館、日本学術振興会（ＪＳＰＳ）、日本貿易振興機構（ＪＥＴＲＯ）サンフランシスコ。後援に文部科学省。